アジア・パシフィック・ソブリン・オープン（以下、当ファンドといいます。）は、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。当ファンドおよびマザーファンドが有する主なリスクは以下の通りですが、以下に限定されるものではありません。

当ファンドは、主に日本を除くアジア諸国・地域およびパシフィック諸国の通貨建等の有価証券に投資します（ただし、これらに限定されるものではありません）。外貨建資産に投資を行いますので、投資している有価証券の発行通貨が円に対して強く（円安に）なれば当ファンドの基準価額の上昇要因となり、弱く（円高に）なれば当ファンドの基準価額の下落要因となります。
なお、一部の通貨について、外国為替予約取引と類似する直物為替先渡取引（ＮＤＦ）を利用する場合があります。ＮＤＦの取引価格は、需給や当該通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。

投資している国・地域の金利水準が上昇（低下）した場合には、一般的に債券価格は下落（上昇）し、当ファンドの基準価額の変動要因となります。金利変動に伴う債券価格の変動は、デュレーション*が長いほど大きくなります。

発行国・地域の債務返済能力等の変化等による格付け（信用度）の変更や変更の可能性等により債券価格が大きく変動し、当ファンドの基準価額も大きく変動する場合があります。一般的に、新興国の発行する債券は、先進国が発行する債券と比較して、デフォルト（債務不履行および支払遅延）が生じるリスクが高いと考えられます。デフォルトが生じた場合には、債券価格は大きく下落する可能性があります。なお、このような場合には、流動性が大幅に低下し、機動的な売買が 行えないことがあります。

有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく売却不可能、あるいは売り供給がなく購入不可能等となるリスクのことをいいます。例えば、市場動向や有価証券等の流通量等の状況、あるいは当ファンドの解約金額の規模によっては、組入有価証券等を市場実勢よりも低い価格で売却しなければならないケースが考えられ、この場合には当ファンドの基準価額の下落要因となります。
一般的に、新興国の債券は、高格付けの債券と比較して市場規模や証券取引量が小さく、投資環境によっては機動的な売買ができない可能性があります。

債券の発行国・地域の政治や経済、社会情勢等の変化（カントリー・リスク）により金融・証券市場が混乱して、債券価格が大きく変動する可能性があります。新興国のカントリー・リスクとしては主に以下の点が挙げられます。

この結果、新興国債券への投資が著しく悪影響を受ける可能性があります。

証券取引、為替取引、先物取引、スワップ取引、直物為替先渡取引（NDF）等の相対取引においては、取引相手先の決済不履行リスクが伴います。

詳しくは、契約締結前交付書面（投資信託説明書（交付目論見書）および補完書面）をご覧ください。