「Mirai Value」サービス紹介 時間を味方につける運用を！長期の資産形成と国際分散投資の魅力とは？
2023/4/14
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券のファンドラップサービス「Mirai Value（ミライバリュー）」は8つの資産（国内株式、国内債券、国内REIT、日本を除く先進国株式、日本を除く先進国債券、日本を除く先進国REIT、新興国株式、新興国債券）を対象に、本格的な国際分散投資を行っています。このファンドラップサービスが掲げる「守ってふやす」という目標を達成するためには、長期的なスパンで国際分散投資に取組むことが有効であると考えているからです。
では、なぜ長期のスタンスで臨むことや、グローバルに投資対象を広げることが「守ってふやす」につながるのでしょうか。そこで、Mirai Valueが実践する長期的な国際分散投資のメリットについて、客観的なデータなどをもとに解説します。
目次
国際分散投資を通じて、世界経済の成長がもたらす果実を享受
国際分散投資とは、国内だけでなく海外にも視野を広げ、さまざまな国や地域の株式や債券、REIT（不動産投資信託）などで資産運用を行うことです。周知のとおり国内では長らく超低金利が続いており、預貯金ではほとんどリターンが期待できません。また、1990年代初頭のバブル崩壊以降、国内株式市場の上昇は海外と比べると劣っています。
今後も国内では少子高齢化の進行に伴い、経済のけん引役となる働き手の数は減ると予想されています。しかし、世界全体を見渡せば今後も人口は増加傾向にあり、新興国を中心に経済成長が続くことが見込まれます。
短期的にはさまざまな要因が関与しますが、長い目で見れば株価は個々の企業の利益成長を反映するといえます。企業の利益成長は、その国の経済の発展につながります。
新興国は「伸びしろ」が大きい一方で、経済基盤が相対的にぜい弱であり、政治面で問題を抱えている国も少なくありません。それらを反映し、新興国の株式市場は荒い値動きを見せることが多々あります。
その点、すでに成熟した社会が形成されている先進国の株式市場は、相対的に安定しているといえるでしょう。どちらかに偏ることなく、先進国から新興国まで幅広く分散投資を行うことで、リスクを抑えながら世界的な経済成長がもたらす果実（資産価値の上昇）を享受するというのが国際分散投資の戦略なのです。
長期間にわたって続けるとリターンがさらに安定する！
運用期間とリターンの安定性
本資料に記載の長期リターンは、2001年9月末～2020年1月21日までは指数パフォーマンスを基に日次リバランスして算出、2020年1月21日以降はMirai Valueの組入投資信託を用いて算出したシミュレーションであり、実際の運用実績とは異なります。
上記シミュレーションでは、コスト控除後のパフォーマンスを利用しています。譲渡益税などの税金は考慮していません。
本資料の内容は、作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また将来の運用成果等を保証するものではありません。
2001年9月末～2021年6月末までのデータを用いて推計しており、保有期間の累計リターンを表示しています。（年率換算していません。）
本資料に記載の長期リターンは、2001年9月末～2020年1月21日までは指数パフォーマンスを基に日次リバランスして算出、2020年1月21日以降はMirai Valueの組入投資信託を用いて算出したシミュレーションであり、実際の運用実績とは異なります。
冒頭で述べたようにMirai Valueは8つの資産を投資対象としており、国や地域を分散するだけでなく、さまざまなタイプの資産への分散も行なっています。株式や債券、REITはそれぞれ特性が異なり、メリット・デメリットや値動きの傾向なども異なります。
タイプの異なる複数の資産へ分散投資を行うことも、リスクを抑えた運用につながります。高いリターンを追求するなら、驚異的な成長を遂げている（あるいはそれが期待される）株式の個別銘柄に集中投資するのが最も効果的でしょう。
そうすれば短期間で株価が何倍にも急騰することもありますが、期待どおりに推移しない可能性も高いため、リスクは非常に高いといえます。一方、国際分散投資で期待できるリターンは、個別銘柄への集中投資と比べれば低くなります。しかし、リスクを抑えながら多少のブレがあっても長期的にはゴールに近づく収益性を期待することができます。それが「守ってふやす」なのです。
しかも、国際分散投資は長期にわたって続けることで、リターンの安定性を一層向上させます。Mirai Valueでは8つの資産への配分比率が異なる5つのコースを設けていますが、5年間の運用における勝率は75.8〜81.7％です。
これに対し、運用期間が10年間になると、5つのコースの勝率はいずれも100％に達します。また、リスクとリターンが最も高い「積極拡大型」コースの5年間の平均リターンは40％ですが、10年間では79％に上がります。
長期の積立で実践すれば、タイミングを見計らう必要もない
投資において最も難しいのは、売買のタイミングを見計らうことです。しかし、一定額ずつ継続的に資金を投入していく積立投資なら、売買のタイミングを気にする必要がない上に、「ドルコスト平均法」の効果も期待できます。
ドルコスト平均法とは、価格が変動する資産を一定額ずつ継続的に買い続けていく手法のことです。一定額ずつ継続して資金を投じることで、価格が安いときはより多くの量を、価格が高いときはより少ない量を買付けることになります。
その結果、平均買付価格が抑えられ、相場が低迷期から回復期に転じる局面では、コツコツと買い続けた成果が結実します。実際、Mirai Valueの「積極型」コースにおける運用・積立シミュレーションでは、元本の1,180万円が30年後に50％の確率で1,890万円以上になると試算されています。
積立投資シミュレーション（積極型で30年間運用した場合）
本シミュレーション結果は、当社が推計した各ポートフォリオの期待リターン、推計リスクを用いて、統計的に試算した数値（2023年7月現在）であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。直接的な費用（投資顧問料、口座管理手数料）として1.1%（年率・税込）、間接的な費用として基本資産配分比率に基づく組入投資信託の信託報酬を控除しています。信託報酬（運用管理費用）は上限0.22%（年率・税込）になります。前提条件等は予告なく変更されることがあります。
長期の国際分散投資を手軽に実践できるMirai Value
本格的な国際分散投資を行うには相応の資金量と分析力が求められますし、環境の変化に応じて配分の見直しなども必要になります。それを個人投資家が自力で実践するのは、かなり難しいでしょう。
一方、ファンドラップサービスのMirai Valueなら10万円から手軽に国際分散投資をスタートできます。「リスク特性診断」の簡単な質問に答えるだけで自分に最適な配分比率の運用コースも提示されますので、利用を検討してみてはいかがでしょうか。
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Mirai Valueについて
- 本サービスは、投資一任契約により当社がお客さまに代わって国内公募投資信託にて運用を行いますが、これらの運用成果はすべてお客さまに帰属します。
- 投資一任契約の締結にあたっては、あらかじめ「投資一任契約の契約締結前交付書面（Mirai Value）」、「Mirai Value投資一任約款」、および「（各投資信託）目論見書」の内容をよくご確認、ご理解いただき、最終的なご契約の締結はお客さまご自身でご判断ください。
- 手数料その他費用概要：本サービスの直接的な手数料は運用資産の時価評価額の1.1％（年率・税込）かかります。
- 間接的にご負担いただく費用：投資対象とする国内公募投資信託について、当該投資信託の約款の定めにしたがい、お客さまの負担する費用が発生します。詳細は各投資信託の目論見書等に記載されます。運用管理費用（信託報酬）は上限0.22%（年率・税込）となります。（投資対象ETFの信託報酬等の費用が含まれます。投資対象ETFの信託報酬等は今後変動もしくは変更されることがあります。）運用管理費用の他に信託事務の諸費用（監査費用を含む）が各投資信託に一律、上限0.11％（年率・税込）かかります。また、別途、各投資信託が投資対象とする有価証券にかかる売買委託手数料や外国での保管費用等の費用が発生しますが、これらの費用は運用状況等により変動するため、 事前に具体的な料率、金額を示すことができません。
- 投資信託の価額は、株式相場・金利水準・為替相場・不動産相場等の変動、実質的に投資している有価証券等の発行体の倒産や財務状況または信用状況の悪化等に伴い変動します。したがって、運用成果によっては損失を被り、投資元本を割込むおそれがあります。
- 投資信託の主なリスクには、「価格変動リスク」「金利変動リスク」「信用リスク」「為替変動リスク」「流動性リスク」「カントリー・リスク」等があります。これらのリスクは主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
- 本サービスでは、お客さまのお申込みによる、もしくは、資産配分比率の調整による売買が行われている場合、新たな減額や全売却等のお申込みを受付けられない期間があります。そのため、その期間において、投資信託の価額が下落することがあります。
- 作成日時点（2023年2月）のものであり、将来予告なく変更されることがあります。