分散投資の資産配分(1) 「株式60/債券40」ポートフォリオ
「分散投資が重要なのはわかるけど、具体的に何をいくら持てばいいの?」と思ったことはありませんか?資産配分の考え方には様々なアプローチがありますが、今回は、その中でもシンプルなルールの1つである、60/40で株式と債券を保有する方法について、ご紹介します。
自身のポートフォリオでグローバル市場を再現する
この方法の基本的な発想は、世界中の株式と債券を、それぞれの市場規模(時価総額)の比率に合わせて保有し、自身のポートフォリオでグローバル市場を再現しようとすることです。図表1が示す通り、実際の株式と債券の世界時価総額とは必ずしも一致しませんが、一般的には「株式60:債券40」という比率が目安とされています。株式で積極的にリターンを狙いつつ、多くの場合に株式と逆の値動きをする債券が、株式市場が下落する際に緩衝材として機能し、資産全体の価格下落幅を抑えることを期待するアイデアです。
(図表1)株式と債券の世界時価総額推移*1
世界の投資家の期待を映す「マーケット・ポートフォリオ」
株式や債券などの価格に、その企業や経済環境を含むあらゆる利用可能な情報が反映されているという前提に立てば、株式や債券などの時価総額は、世界中の投資家の見解や期待を反映した結果であると考えられます。このとき、これらの資産をその時価総額比率で保有するポートフォリオを「マーケット・ポートフォリオ」と呼び、一定の条件に基づけば、理論上最も投資効率の良い(リスクあたりのリターンが最大となる)資産配分と考えられています。
(図表2)株式60%:債券40%の資産配分のパフォーマンス*2
(1990年3月を100として指数化)
自身のリスク許容度に合った資産配分を
この運用手法は、株式と債券が逆の値動きをすることを前提としており、株式市場が下がった時に債券が値上りすることで、資産全体の下落幅が抑えられることを期待しています。しかしながら、株式と債券が常に逆の値動きをするとは限らない点は注意が必要です。株式や債券ではない、不動産やコモディティといった「オルタナティブ」と呼ばれる金融商品に分散投資することも検討しましょう。
(図表3)株式と債券の相関係数推移
また、この資産配分は投資家個人の「リスク許容度」を反映しません。リスク許容度とは、投資家が求めている収益性やどの程度の価格変動や損失なら受け入れられるかというものです。一般に、リスク許容度が高い人は株式の比率を多く、低い人は債券の比率を多くしますが、「株式60%:債券40%」の比率が、必ずしも投資家個人のリスク許容度に合っているかはわかりません。
ご自身のリスク許容度に合った資産配分を知りたい方は、「リスク許容度診断」を行い、当社のインターネットトレード内にある「ポートフォリオ分析サービス」から、資産配分例を確認してみましょう。ここでは、「オルタナティブ」商品も含めた資産配分例をご確認いただけます。
こんな人に向いているかも
この方法は、個人の主観を排除し、世界経済全体の成長をそのまま享受することを目的とした戦略です。
「人の行く裏に道あり花の山」という相場格言もありますが、皆と同じことをしている方が安心する性格の方などには、世界の投資家の見解や期待を反映した結果である「マーケット・ポートフォリオ」に着想を得る「株式60:債券40」の資産配分は、受け入れやすいかもしれません。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券で
資産運用をはじめる
- *1 本グラフは、SIFMA(Securities Industry and Financial Markets Association)「Capital Markets Fact Book(2025年7月)」に基づき、三菱UFJモルガン・スタンレー証券が作成したものです。株式はグローバル株式市場の時価総額、債券はグローバル債券市場残高(発行残高ベース)を示しています。
-
*2
Bloombergより当社作成。
株式60%および債券40%の比率で組み合わせたポートフォリオを想定し算出したシミュレーション結果です。当該ポートフォリオは月次でリバランスを行い、1990年3月を100として指数化しています。配当・利息は再投資を前提としており、実際の運用に伴う手数料・税金等は考慮していません。
なお、本記事の情報は当社が信頼できると判断した情報源に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
本サイトの記事は情報提供を目的としており、商品申込等の勧誘目的で作成したものではありません。
また、商標登録されている用語については、それぞれの企業等の登録商標として帰属します。
記事の情報は当社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その確実性を保証したものではありません。
なお、記事の内容は、予告なしに変更することがあります。