本日の株式市況

イブニング・コメント

10日の東京株式市場で日経平均株価は３日ぶりに反発し、終値は前日比128円 17銭（0.20％）高の６万5270円95銭だった。海外投機筋とみられる日経平均先物へ の断続的な買いが主導して大引け間際に上げに転じ、この日の高値で終えた。朝 方から取引終了直前までは、中東情勢の一段の悪化を懸念した売りが優勢だった。
日本時間14時半ごろ発表された半導体受託生産の世界最大手、台湾積体電路 製造（ＴＳＭＣ）の８月の月次売上高は前年同月比53.3％増と、32カ月連続で前年 同月を上回った。日経平均先物のほか、アドテストやキオクシアなど人工知能（Ａ Ｉ）・半導体株の一角に買いが波及した。半導体株の比率が高く、日本株との連動 性を強めている韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）が底堅く推移したことも支えになった。
日経平均はこのところ総じて弱含みの展開が目立っていたため、下値では押し 目買いを入れる動きが活発だった。あす11日に株価指数先物・オプションの特別 清算指数（ＳＱ）算出を控え、ＳＱを見据えた海外短期筋などの思惑的な先物買い が入りやすかったとの観測もあった。
朝方の日経平均の下げ幅は950円あまりに達する場面があった。９日の米国市 場でダウ工業株30種平均は７月下旬以来の安値で終えた。米中央軍が８日、イラ ンの石油輸出拠点であるカーグ島周辺やオマーン湾で原油タンカーを攻撃したと 発表した。これに対しイランは９日、ペルシャ湾で船舶に報復攻撃を実施した。原 油価格や日米の長期金利も上昇するなか、10日の取引時間中のほとんどは中東 情勢の緊迫が長期化することを懸念した売りが優勢だった。
東海東京インテリジェンス・ラボの長田清英チーフストラテジストは「日米で利上 げ観測が浮上するなかで、来週には日米の金融政策決定会合を控えており、中長 期志向の機関投資家は様子見姿勢を続けていた」と話す。あわせて海外短期筋 や個人など値幅取り狙いの投資家による売買に相場が振り回されている状況で、 「当面は方向感が出にくい」との見方を示した。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は３日ぶりに反発した。終値は7.94ポイント（0.20％）高の 4054.58だった。ＪＰＸプライム150指数も３日ぶりに反発し、4.22ポイント（0.25％）高 の1698.11で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で８兆3803億円、売買高は21億6817万株だった。 東証プライムの値上がり銘柄数は723。値下がりは783、横ばいは48だった。
リクルートや村田製、レーザーテクが高い。ＴＤＫや太陽誘電、三菱ＵＦＪが上昇し た。一方、東エレクやフジクラが安い。イビデンやバンナムＨＤ、任天堂が下落した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕