Mirai Value

集中投資VS分散投資:
ミライバリューの役割とは?

  • #分散投資
  • #投資効率
  • #ポートフォリオ

「投資効率」
リスクとリターンのバランスに注目!

初めて投資と向き合うときにインターネットで「投資」と検索すると、膨大な情報の洪水に直面します。そのうち難解な専門用語の多さなどに疲れ、「何を選べば良いか分からない」ことはしばしばです。そして派手な高リターンを謳う投資対象に目を奪われて、集中投資に走りがちです。ここで見落としがちなのがリスクの存在であり、リターンの裏側には当然ながらリスクが存在します。

誰もが「なるべく小さなリスクで、なるべく大きなリターンを得たい。」と願っています。したがって何に投資をするか考えるうえでは、自分が背負うリスクに対してどれだけリターンが期待できるかの「投資効率」を考慮する必要があります(「投資効率」は一般に「リターン÷リスク」の計算式で求められます)。

「分散投資の効果」
大失敗を避けるための技

投資効率が最も高そうな投資対象を選んだとしても、日本国債だけを選べば低リターンに甘んじ、個別株式だけで運用すれば高リスクに悩まされます。また、過去実績に優れた資産に集中投資したけど、将来のパフォーマンスが冴えなかったという事例は多々あり、最悪の場合には集中投資が仇となり大失敗になることすらあります。こうした一か八かの集中投資は運不運に左右される場合も多く、中長期的で安定的な資産形成を目指す方には不向きです。

「それでは、どうすれば良いのか?」という問いに対する答えが分散投資です。古くから財産三分法(貨幣・商品・不動産)という考え方がありますが、この先人の知恵を洗練して高度化したものがポートフォリオと呼ばれ、各種金融商品(株式・リート・債券など)の組み合わせを指します。中長期的な運用においては、値動きの大きな個別銘柄などを選り好みして思い悩まず、市場全体の動きを代表するような例えば日経平均株価のような指数(インデックス)に連動する運用商品を用いることで、全体で均した水準が経済成長に連れて上昇することが見込まれます。

「ミライバリュー」
簡単に理想的なポートフォリオ運用を

ポートフォリオを構築して分散投資に取り組むとしても、「各資産にどのような配分比率で振り分けたら良いのか?」という問題が次に待ち構えます。シンプルに均等に振り分ければ良いといった単純なものではなく、大きく分けて3種類の将来見通し(リターン・リスク・相関係数)を踏まえて、理想的な配分比率を決める必要があります。ここから先の領域は片手間では太刀打ちできない運用のプロの世界と言え、理論を実務的に応用するには高度な知見と創意工夫に根差した門外不出のノウハウが求められます。

この理論と実際の運用される投資家のみなさまのギャップを埋めるために、当社の運用サービス「ミライバリュー」が誕生しました。

Mirai Valueについて

  • 本サービスは、投資一任契約により当社がお客さまに代わって国内公募投資信託にて運用を行いますが、これらの運用成果はすべてお客さまに帰属します。
  • 投資一任契約の締結にあたっては、あらかじめ「投資一任契約の契約締結前交付書面(Mirai Value)」、「Mirai Value投資一任約款」、および「(各投資信託)目論見書」の内容をよくご確認、ご理解いただき、最終的なご契約の締結はお客さまご自身でご判断ください。
  • 手数料その他費用概要:本サービスの直接的な手数料は時価評価額×最大年率1.1%(税込)かかります。
  • 間接的にご負担いただく費用:投資対象とする国内公募投資信託について、当該投資信託の約款の定めにしたがい、お客さまの負担する費用が発生します。詳細は各投資信託の目論見書等に記載されます。運用管理費用(信託報酬)は上限0.22%(年率・税込)となります。(投資対象ETFの信託報酬等の費用が含まれます。投資対象ETFの信託報酬等は今後変動もしくは変更されることがあります。)運用管理費用の他に信託事務の諸費用(監査費用を含む)が各投資信託に一律、上限0.11%(年率・税込)かかります。また、別途、各投資信託が投資対象とする有価証券にかかる売買委託手数料や外国での保管費用等の費用が発生しますが、これらの費用は運用状況等により変動するため、 事前に具体的な料率、金額を示すことができません。
  • 投資信託の価額は、株式相場・金利水準・為替相場・不動産相場等の変動、実質的に投資している有価証券等の発行体の倒産や財務状況または信用状況の悪化等に伴い変動します。したがって、運用成果によっては損失を被り、投資元本を割込むおそれがあります。
  • 投資信託の主なリスクには、「価格変動リスク」「金利変動リスク」「信用リスク」「為替変動リスク」「流動性リスク」「カントリー・リスク」等があります。これらのリスクは主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
  • 作成日時点(2021年10月)のものであり、将来予告なく変更されることがあります。

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