食品やエネルギーといった様々な「モノ」の価格が上昇する「インフレ」について、耳にすることが多くなっています。

実際、今年に入ってからはロシアによるウクライナ侵攻の影響などで食糧価格やエネルギー価格の上昇が続いていますし、コロナ禍が世界全体に拡大した結果、世界中で工場が操業停止し物流が滞ったため供給不足による物価上昇が生じたことも記憶に新しいところです。

さらに日本と海外の金融政策の違いなどから1米ドル＝130円を超える円安が進行し輸入物価上昇の要因となっています。

日本の物価はかつての継続して下落する「デフレ」は脱したと思われるものの、長年、インフレ率の上昇は緩やかだったこともあり、今後も上昇し続けるという感覚は乏しいかもしれません。

一方、世界的に見れば物価は上昇を続けており、日本だけが今後も鈍い上昇が続くというのは考えづらくなると思われます。

インフレによって、身近な様々な「モノ」が値上がったことで、家計にダメージを受けていると実感している方も多いでしょう。これまで買えたモノが同じ値段で買えなくなるということは、言い換えるとおカネの価値がその分目減りしているといえます。

例えば1万円の「モノ」が1万1,000円になったのならば、購入するためのおカネも1万円から1万1,000円に増やしておかないと、実質的に目減りしたということになりますね。

さらに、日本銀行が物価安定目標に掲げている「2％」のインフレ率が継続したとすると、36年目には大切な現金資産が実質的に半減する計算になります。

残念ながら、日本は低金利政策が続いていることから、銀行預金や郵便貯金などに預け入れてもほぼゼロ金利のため、おカネの価値の目減り分を補うことは困難であるのはおわかりでしょう。

また、インフレ上昇以上に賃金が上昇しているのであれば目減り分を補えるのですが、日本の実質賃金は全く増えていません。今後の収入も一定程度投資に回していくことも考えておく必要があると思います。

インフレから大切な資産を守るためには、現預金から目減りをカバーできる様々な資産に組み替えることが有効と考えられます。インフレに強いとされる株式や不動産などの資産などは、投資するにあたり現預金と異なり相応に価格変動などのリスクがあります。海外資産であれば為替のリスクもあります。これらのリスクと上手に付き合うためには、短期的な価格変動に一喜一憂せずにリスクを軽減しながらインフレをカバーするだけのリターンを目指していく、すなわち「中長期の国際分散投資」が有効であると考えます。

直近の物価の上昇で、インフレを身近に感じることが多くなってきたと思います。

将来の資産形成、今後の資産保全のためにも、国内外の株式や債券、不動産（上場不動産投資信託＝ＲＥＩＴ）などを上手に分散しながら、インフレからの資産防衛を行っていきたいものです。

今後も一定の収入が見込めるのであれば、それらも守るために積立投資を行うことも有効でしょう。

まずは「中長期の国際分散投資」を考えてみませんか？