三菱UFJ証券ホールディングスが発行する ETNのご案内
トップシェアインデックス(ネットリターン)ETN
(2072)
成長投資枠
- *前日比は前営業日との一証券あたりの償還価額の価額差を表します。括弧内は前日比の騰落率を表します。
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銘柄情報
特色 | ドイツのSTOXX社と三菱UFJ信託銀行が共同で開発した「iSTOXX MUTB ジャパントップシェアインデックス(ネットリターン)」との連動を目指すETN(指標連動証券)です。 |
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対象指標の概要 | 日本株で流動性のある時価上位600銘柄からREITを除いた「STOXX JAPAN 600 ex REITs」の構成銘柄のうち、各事業分野において高い競争優位性を持つ日本企業30銘柄以上で構成される、課税後配当込みの株価指数です。2015年6月22日を指数の基準日とし、同日の数値を100としています。 |
銘柄コード | 2072 |
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銘柄名 | トップシェアインデックス(ネットリターン)ETN |
上場日 | 2020年11月26日 |
売買単位 | 1株 |
管理費用* | 0.85%(年率) |
分配金 | なし |
委託者 | 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 |
受託者 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 |
信託財産名称 | iSTOXX MUTB ジャパントップシェア インデックス(ネットリターン)連動債 |
信託財産発行会社 | 三菱UFJ証券ホールディングス株式会社 |
信託財産満期償還日 | 2040年9月10日 |
連動対象指標名称 | iSTOXX MUTB ジャパントップシェア インデックス(ネットリターン) |
連動対象指標 Bloombergティッカー |
IMJMSLYN Index |
連動対象指標 Refinitivティッカー |
.IMJMSLYN |
- * ETNでは管理費用が総経費率を表します。
価格チャート
対象指標の主要構成銘柄
2024年12月23日現在の構成銘柄は、以下の30銘柄です。
コード | 銘柄 | コード | 銘柄 | コード | 銘柄 |
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2670 | エービーシー・マート | 5713 | 住友金属鉱山 | 7956 | ピジョン |
2914 | 日本たばこ産業 | 6134 | FUJI | 7974 | 任天堂 |
4502 | 武田薬品工業 | 6457 | グローリー | 8031 | 三井物産 |
4530 | 久光製薬 | 6526 | ソシオネクスト | 8058 | 三菱商事 |
4536 | 参天製薬 | 6586 | マキタ | 8113 | ユニ・チャーム |
4587 | ペプチドリーム | 6702 | 富士通 | 8267 | イオン |
4704 | トレンドマイクロ | 6758 | ソニーグループ | 8604 | 野村ホールディングス |
4732 | ユー・エス・エス | 6869 | シスメックス | 9501 | 東京電力ホールディングス |
5020 | ENEOSホールディングス | 6965 | 浜松ホトニクス | 9843 | ニトリホールディングス |
5233 | 太平洋セメント | 7947 | エフピコ | 9983 | ファーストリテイリング |
インディカティブNAV(iNAV)について
ISS STOXX Index Gmbhのウェブサイトにて、銘柄コード2070、2071、2072、2073および163AのインディカティブNAV情報が配信されています。
インディカティブNAVは、連動対象指標等に基づいて算出される、取引時間中におけるETNの一証券あたりの償還価額の推定値を表します。
上記サイトでのインディカティブNAVは15秒毎に更新されますが、自動更新ではないため、最新の情報をご確認する際はブラウザをリロード(再読み込み)し更新する必要があります。
上記サイトで表示されるインディカティブNAVは、ISS STOXX Index Gmbhが算出・公表するものであり、三菱UFJモルガン・スタンレー証券が算出・公表するものではありませんのでご留意ください。
ETNの手数料等およびリスクについて
国内株式(国内ETNを含む)の売買取引には、約定代金に対し最大1.43%(税込)の売買手数料をいただきます。(ただし約定代金が193,000円以下の場合は、最大2,750円(税込))。国内株式(国内ETNを含む)の有価証券を国内店頭取引(当社が相手方となるお取引)で売買する際は、対価のみの受け払いとなります。お取引の形態によっては、売買手数料をいただく場合があります。国内株式は、株価の変動により損失が生じるおそれがあります。ETNは、連動する指数等や外国為替相場の変動、組入有価証券の価格の変動、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の要因の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。
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