当社では、若年次に対し、基礎を身に着けるためのサポートを行っています。

• 

• 若手社員へのサポート制度

  内定者フォロー

  内定者との面談等を通して、入社準備を進めていきます。また、「証券外務員資格」は、証券業務に従事するにあたり必須の資格です。入社後、スムーズに業務をスタートできるよう、入社前の段階での一種外務員資格取得を目指して、学習・受験をサポートします。

  入社時の導入研修

  入社後から約2週間の集合研修では、ビジネスマナーや社会人としての振る舞い、当社で働くうえで必要なルール等を学びます。その後は入社コースごとに分かれての実践的な研修プログラムにご参加いただくなど、スムーズに着任できるよう支援しています。
  入社後3年間、定期的に同期社員同士で学びを深めていただくフォローアップ研修を実施し、ビジネススキルの強化を図ります。

  OJT制度

  それぞれの職場に新入社員育成担当者を配置し、新入社員に対して、業務に関する指導のみならず、社会人としての意識の持ち方や振る舞いなどを身に付けるための支援を行います（インストラクター制）。また、当社では、入社から3年次までの期間を“若年次期間”と位置づけており、人事部では、研修実施や資格取得支援などのサポートを行い、OJT と並行して、金融のプロフェッショナルとしてのスキルアップを支援しています。

  CLOSE

• キャリアサポート

  • キャリア自己申告シート（年1回）
  • キャリア意識醸成のための研修
  • 人事面談（年1回）

• スキルアップ

  • デジタル領域の人材育成
  • 英語力向上プログラム（指定語学学校への公募派遣）
  • 通信教育講座
  • 資格取得支援（FP、証券アナリストなど）
  • 部門別研修
  • 役職別研修

  デジタル領域の人材育成

  社員のデジタルリテラシー向上と業務のデジタル化推進を担う人材の育成を目的に、知識やスキルを習得するeラーニング、集合研修、自己啓発等の育成施策を実施します。

  語学力向上プログラム

  グローバルな人材育成を目指して、オンラインレッスン等による語学力向上をサポートしています。
  広く社内から公募選抜し、社員の自己研鑽意欲に応えています。

  通信教育講座

  証券・金融、会計、税務、語学、ITスキル、ビジネススキルなど、約400種類の通信教育プログラムを法人割引価格で受講できます。また、人事部が定める要件を満たして修了した場合には、一定の奨励金を支給しています。 最近では、グローバル人材養成講座や資格試験対策講座の受講者が多くなっています。

  資格取得支援

  FPや証券アナリスト、公認会計士や税理士などの金融関連資格に加え、ITやDXなどテクノロジー関連資格の取得、外部の講演に参加できる受講型教育支援などを合格奨励金や年会費等補助による支援を行っています。

  部門別研修

  ウェルス&ミドルマーケット本部、投資銀行本部、市場商品本部など、部門ごとに専門性を高める為の研修を実施しています。

  階層別研修

  それぞれの役職で必要とされる心構えや知識・スキルを習得するために、各役職別に新任研修を行います。また、同じく各階層別に行うマネジメント研修では、社員一人ひとりがやりがいを持って生き生きと働くことができる環境づくりに必要なマネジメントスキルの強化を図っています。

  CLOSE

• 自律的なキャリアアップ（公募制度）

  • 国内外留学
    • MBA
  • 他業務への異動
    • ジョブチャレンジ（社内・グループ各社の部署への応募するもの）
  • 海外派遣（トレーニー）
    • モルガン・スタンレー［米国］
  • 外部研修
    • 銀行証券合同研修 等

  国内外留学

  留学生を公募選抜のうえ、国内・海外のビジネススクールなどへ派遣し、MBAを中心とした修士資格の取得を積極的に支援しています。留学期間中に得られる幅広い知識・経験を踏まえ、修了後は様々な部署で活躍のフィールドが与えられます。

  他業務への異動

  ジョブチャレンジ

  社員の自律的なキャリア形成意欲に応え、一体運営が進展するMUFGグループでの業態の枠を超えたキャリアや知見を持つ人材の活躍を支援するものです。

  海外派遣

  グローバルな人材育成を目指して、米国のモルガン・スタンレーや、三菱ＵＦＪ証券ホールディングス傘下の海外証券子会社など、海外への派遣も行っています。海外派遣は、通常の異動の一環として行うほか、社内公募の対象にもしていますが、公募を拡大することで社員の向上意欲に応えています。

  外部研修

  外部研修を通して、幅広い知識の習得やスキルアップを図ります。例えば、大企業の経営課題解決に資する付加価値の高い提案力を身に付け、将来の大企業担当を養成する為の研修を行ったりしています。

  CLOSE